2003年以降、アジアを中心に強毒性のH5N1新型インフルエンザウイルスの感染が相次ぎ、致死率は約6割にも上っています。H5N1型が変異すれば、被害が甚大となる恐れがあります。日本では、発生・流行すれば最大で国民の4分の1が感染し、最悪の場合は64万人が死亡すると予測しています。
厚生労働省は「いつ発生してもおかしくない」として、「事業所・職場における新型インフルエンザ対策ガイドライン」を策定し、自治体や企業、地域、家庭向けに事前の備えを呼び掛けています。
【従業員等への感染の予防のための事業者・職場の事前の措置】
可能であれば、次のような感染拡大防止のための業務形態を検討しておく。
・在宅勤務で可能な業務の有無
・対面による会議を避け、電話会議やビデオ会議の利用
・ラッシュ時の通勤及び、公共交通機関の利用の回避 など。
可能であれば、次のような感染拡大防止のための業務形態を検討しておく。
・在宅勤務で可能な業務の有無
・対面による会議を避け、電話会議やビデオ会議の利用
・ラッシュ時の通勤及び、公共交通機関の利用の回避 など。
（厚生労働省ホームぺージより抜粋）
また、NHKニュース（08.11放映）内でも、新型インフルエンザ対策に電話会議が有効であるとの紹介がありました。
■支店・営業所との打ち合わせに
営業所への情報提供や業績の報告など、コーラスラインを利用して経営の一体化が図れます。
■社長講話・社内セミナーに
コーラスラインには講義形式の利用ができるリッスンオンリー（単方向通話モード）もあります。
